今年1月の話ですが、米国で「脳死患者対してブタの腎臓を移植することに成功した」という話題がありました。

 

これは今後の腎臓病患者さんの治療の可能性を考える上でも、少なからず大きな話題でしたのでご紹介したいと思います。

 

腎臓移植はどんな人が受けるの？

腎臓は尿をつくることで、体内に溜まった水分の排泄や老廃物（尿毒素）を除去するはたらきを担っている臓器です。

 

しかし日本においては、糖尿病などによって腎臓機能が低下する人が多く、慢性腎臓病（腎臓の機能低下が３か月以上続いている状態）の人が８人に1人程度いるといわれています。

 

慢性腎臓病が進行して、”末期腎不全”と呼ばれる腎臓の機能がほぼ”ない”状態になると、”腎代替療法”と呼ばれる治療を受けないと生きていけなくなってしまいます。

 

腎代替療法として現在できる方法は、”人工透析”・”腹膜透析”・”腎臓移植（生体・献腎）”があり、いずれかの治療法を選択する必要があります。

 

なかでも腎臓移植は、これまで通りの生活ができる（人工透析のような週3回の通院や、腹膜透析のような自己管理が必要ない）という意味で、「患者さんの生活の質を維持できる」こと、さらには「医療費削減の面でも優れている」ことから、日本だけでなく世界的にその普及が推奨されてるのです。

 

腎臓移植が普及しないニッポン

しかし、日本の腎臓移植件数は、（徐々に増加傾向にあるものの）年間2,000件程度^※と伸び悩みの傾向が続いています。

※　人工透析は年間38,000人程度、腹膜透析は年間2,500人程度の人が導入されています

 

ちなみに米国では、年間25,000件近く（日本の10倍以上）の腎臓移植が行われており、そのケタ違いに驚かされます。

 

日本で臓器移植というものが普及しない理由として、「人工透析が全国各地に広く普及し、患者さんの通院ストレスが少ない」、「臓器移植や臓器提供に対する考え方のちがい」、「移植手術可能な医療機関数が少ない」、「臓器提供数が少ない」などが言われています。

 

なかでも、「臓器提供数が少ない」は世界的にも際立っているようです。

 

臓器提供数を世界の国々と比べてみる（グラフ）と、人口100万人あたり日本は0.99で、アメリカの約1/39・韓国の約1/9程度と、非常に少ないことがわかります。

 

なぜ、これほど日本は臓器提供数が少ないのでしょうか？

 

臓器提供カードのからくり

この理由の一つに、”オプト・イン (opt in)”という制度によるものともいわれています。

 

”オプト・イン”とは「臓器提供するには、本人（または家族）が意思表示をすること」が必要な制度です。

 

日本で臓器提供するには、「臓器提供します」という”意思表示”をする必要があります（逆に、何も意思表示をしなければ、臓器提供はされません）。

 

一方、フランスやスペインなど（イギリスを除く）欧州各国の制度は、”オプト・アウト (opt out)”と呼ばれ、「本人が臓器提供に反対の意思を残さない限り、臓器提供をするものとみなす」というものです。

 

つまり、「臓器提供しない」という意思表示をしない限り、”臓器提供対象者”とみなされるのです。

 

この制度のちがいは、行動経済学という分野でも有名な題材として取り上げられますが、

 

デフォルト（標準）を「臓器提供しないこと」にするのか、「臓器提供すること」にするのかで、人々の行動に大きな違いができてしまうというわけです。

世界的な臓器提供不足

しかし、世界で最も（人口100万人あたりの）提供臓器数が多い米国は、実は”オプト・イン”制度です。

 

ですから、制度のちがいも理由の一つではありますが、それだけではない「臓器提供への考え方のちがい」もあるのかもしれません。

 

ところで、そのケタ違いに腎臓移植件数が多い米国でさえも、”腎臓移植待ち”の患者さんが9万人以上もいるそうで、臓器提供不足問題はどの国でも少なからずあるようです。

 

ちなみに2018年のニューヨーク・タイムズ紙によると、米国では成人の58％が臓器提供登録をしているにもかかわらず、平均して毎日20人程度が臓器提供不足によって亡くなっているというデータがあります。

 

そのような中で、今回のブタの腎臓移植は、「提供臓器を増やし、移植が普及する解決になるかもしれない」ということで注目されました。

 

次回は、実際の結果を含めてご紹介します。